M&Aトピックス
EBITとEBITDAの違いとは何かを理解する
はじめに
M&Aや企業価値評価においてよく登場する指標にはEBITDAのほか、EBIT もあります。このEBITとは何でしょうか。そしてEBITDAとの違いは？ ここでは、まずEBITについて説明し、そのあとEBITとEBITDAの違いについて解説します。
EBITとEBITDA はどちらも企業価値や収益性などの計算や比較に有用な指標です。どちらが優れているということではなく、どちらを使用するのが適切かを考えることになります。これら二つの違いをしっかりと理解し、目的に応じて使い分けられるようにしましょう。
EBITについて理解する
EBITとEBITDAとの違いを理解するためには、EBITそのものを理解することが重要です。まずは、EBITについて定義を確認していきましょう。
EBITの読み方
EBITは日本では一般的に「イービット」と読まれます。あくまで慣習的な読み方なので、「イービーアイティー」と読んでも、差し支えありません。
EBITの定義
EBITはEarnings Before Interest and Taxes、すなわち「支払金利前税引前利益」ということになります。税引前利益に金利を足し戻すことで得られます。会計上の項目ではないので、財務諸表を見ても載っていません。会社がEBITを会計上の項目として報告することは基本的にありません。
EBITの計算方法
EBIT は以下の式で計算されます。
EBIT = 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 － 受取利息
あるいは
EBIT ＝ 営業利益 + 利息以外の営業外損益 + 特別損益
で計算されます。上記2つの数式で導かれる数字は原則として同じになります。
なお、EBITに有形・無形資産の減価償却を足し戻したものがEBITDAになります。
ここで留意しておきたいことは、「利息」というのは純額、すなわち受取利息と支払利息を差し引き（ネット）した金額ということです。これはEBITDAを計算する際も同じです。現在のような低金利の時代においては受取利息がほとんどないため、受取利息を考慮せずに計算することも多いのですが、あくまで厳密に考える場合にはネット金利支払い、すなわち支払った金利と受け取った金利の差額の純額で考えるようにしましょう。特に、金利が高い海外の事例や過去の事例を分析するときには、影響が出てきます。
EBITとEBITDAの違いを理解する
EBIT, EBITDAの計算方法を理解したところで、その違いについて見ていきましょう。考え方が違うので、使い方も異なってきます。
EBITとEBITDAの基本的な考え方
上記のとおり、EBIT とEBITDAの差は、当然のことながらDとAを勘案するかしないか、ということです。
DとAというのはDepreciation and amortization, すなわち有形・無形の固定資産の減価償却分ということになります。減価償却費がマイナスになることは基本的に（会計原則の変更などの特殊な場合を除き）ありませんから、EBITDAはEBITよりも大きくなります。
事業が実際に生み出すキャッシュフローを見るのが EBITDAであるのに対し、あくまで会計上の利益をベースにして考えるアプローチがEBIT という違いになります。
EBITを使うケース
複数の企業を比較する場合を考えてみましょう。どちらのほうが事業の利益が大きいか、ということを見てみます。評価に使用する収益額は、税前の利益です。規模の違い・地域や年度の違いにより税率に差があることも多く、事業の収益力を見るためには税金の効果は除く必要があります。
また、個別のプロジェクトを評価するにあたって、手元のキャッシュを使って仕入れや設備投資をして事業を行っている場合と、借入金を使って（利息を支払って）事業を行っている場合とで、支払金利分だけ利益に差が出てしまう可能性があります。そこで登場するのがEBITです。見かけの会計上の税前利益から借入金の支払金利の影響を取り除き、事業そのものの経営状況を適切に評価して判断することが可能になります。企業の経営状態を把握する際には、売上高と並んで利益を見ることは非常に重要です。ただし、当期純利益には金利と税金の影響が含まれているため、金利と税金の影響を除くことで、より企業の実体を把握することができます。それがEBITという指標です。
企業同士の本来の事業から発生する利益を比較するときには、金利の影響を除いたEBITが適しています。例えば、同業で利益水準を比較するのに役立ちます。また、ベンチャー企業の評価を行う場合などでは、まだ会社として大きな固定資産を持たないことも多いため、EBITが有効です。また、成熟産業などで、設備投資が不要あるいは少額で済むような企業を比較する際にもEBIT を指標にできます。
EBITDAを使うケース
一方、EBITは減価償却費が控除されています。減価償却費は、会計上の費用項目ですが、その計上時点では現金支出は伴いません。複数の企業を比較する際、会計上の利益ももちろん大事ですが、事業が生み出すキャッシュフローの水準（絶対額および利益率）を考慮することも、やはり重要な要素になります。これがEBITDAを利用する際の基本的な考え方です。ですから、設備投資が大きく、減価償却費が結果的に大きくなる大企業・製造業・システム投資の大きなサービス業などでは、EBITDAを用いて評価するのが望ましいと言えます。また、M&Aにおける企業価値を計算する場合、EBITよりはEBITDAで考えるケースが多くなっています。
EBITを利用する際の留意点
企業は利益を追及することが求められます。企業同士を比較するのであれば、その利益を比較するのがよい、と直感的には言えます。では、なぜ純利益だけでなくてEBITを使用するのでしょうか。それは、前述のとおり、税金や借入金利の影響を取り除くためです。企業が追求する「利益」の源泉を正しく評価するために、EBITが使われることになります。見掛けの会計上の純利益から、税金および支払金利の影響を取り除き、企業同士を比較しやすくしたのがEBITということになります。
ただし、設備投資が大きい会社の場合、投資に見合う減価償却も多額になります。その結果として、EBITは経費計上された減価償却費の分だけ低めに出ます。そのため、EBITを指標として使用する場合には、その利益の中にどれくらい非現金支出があるか、言い換えれば利益とキャッシュフローの違いがどれくらいあるかを考慮しておく必要があります。
また、減価償却費の計上は、会計基準の違いによる影響が大きくなります。定額法と定率法でも異なりますし、償却年数を何年と設定するかによっても単年度にかかる減価償却費は大きく異なります。
特に国が違う場合、会計制度が異なるため、同じEBITのように見えても大きく違うことがあります。
EBITで企業を比較するときは、そのような点を理解しておくことが重要です。
EBITとEBITDAによる企業評価の考え方の違い
EBITは会計上の利益に近い数字であり、会計をベースにしたアプローチになります。一方、EBITDAはキャッシュフローをベースにしたアプローチです。ただ、企業の持続性を前提に、キャッシュフローを長期的に見た場合、以下のようにも考えられます。すなわち、企業が活動を継続していく場合には、どこかで設備投資による一時的なキャッシュフローの減少が生じます。それが減価償却によって回収されると考えると、長期的にはEBITを考慮すべきという考え方があります。あるいは、設備投資によるキャッシュフローの減少を考慮しないEBITDAより、減価償却を勘案して一時的なキャッシュフローの変化を長期的に反映しているEBITのほうが長期的な数字を見ていくためには望ましいという考え方も出てきます。ただし、会計基準によって差が大きく、当面のキャッシュフローや収益率を比較するのであればEBITDAのほうが評価指標としては適していると言えます。
まとめ
EBIT とEBITDAの違いは、会計上の利益を重視するか、それともキャッシュフローを重視するかということになります。
どちらを利用するにしても、それぞれの特色をしっかり理解したうえで、目的に応じてその特徴を生かせる指標を使いましょう。
※EBITDAをより全体的に知りたいという方は、以下の記事をご一読ください。