初心者にもわかる EBITDAを完全解説

初心者にもわかる EBITDAを完全解説

M&Aや企業価値評価、財務諸表分析などを勉強していると、EBITDAという単語を耳にします。実務上よく使用されるものなのですが、財務諸表を見ても通常はそのような項目は出てきません。EBITDAとはどういった意味でしょうか。この記事ではEBITDAについて解説していきます。

EBITDAとは何か、その基本について

M&Aについて少し調べると、すぐに出会うであろう単語のひとつがEBITDAです。EBITDAはM&Aや企業分析において非常によく使われる指標です。その基本的な内容について理解することで、M&Aにおける企業評価の考え方について学んでいきましょう。

EBITDAの読み方と意味 

EBITDAはEarnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortizationの頭文字をとったものです。直訳すると、「金利支払前税前減価償却前利益」となりますが、定まった日本語訳はありません。通常はそのままEBITDA というワードが使われます。補足すると、Depreciationは建物・生産設備等の有形固定資産の償却、Amortizationは無形固定資産の償却の場合に使われることが多く、買収後の「のれん」の償却もAmortizationに含まれます。実際のところは、DepreciationとAmortizationの違いはあまり意識されませんので、非現金支出としてひとくくりで考えられます。

読み方も定まった読み方はありませんが、通常は「イービットディーエー」あるいは「イービットダー」と読まれます。「イービーアイティーディーエー」や、「イビトゥダ」、「イビッダ」のように読む人もいます。

そしてEBITDAは、企業が生み出すキャッシュフローの計算方法のひとつです。会計上の項目ではないので、計算して出す必要があります。計算方法や使い方について見ていきましょう。

 

EBITDAの計算方法

EBITDAの計算方法は、主として2種類あります。分かりやすいのは初めに紹介する「計算方法1」ですが、当期純利益の構成要素をしっかり確認するには二番目に紹介する「計算方法2」の方法も有用です。また、実務上は簡便法もよく使用されます。

  • EBITDAの計算方法1

最初の方法は、その定義どおり、最終利益に個別項目を足していくやり方です。

税前、金利支払前、償却前利益ですから、当期純利益にそれぞれの項目を足し戻せばよい、ということになります。当期純利益は税引後の利益ですから、税金を控除する前の税前利益から考えます。

すなわち

EBITDA = 税引前当期純利益 + 純支払金利 + 減価償却費

 で導かれます。

ここでいう「純支払金利」というのは、支払利息から受取利息をのぞいたものです。

式を書き換えると、以下のようになります。

EBITDA = 税引前当期純利益 + 支払利息 ― 受取利息 + 減価償却費

です。

  • EBITDAの計算方法2

 もう一つ計算方法があります。 それは、営業利益に減価償却を足し戻したうえで、営業外収支のうち金利以外のものを考慮する方法です。

すなわち、

>EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + 利息以外の営業外損益 + 特別損益

この式に、「利息以外の営業外損益」というものがあるわけですが、ここでいう「利息」には当然のことながら受取利息、支払利息の両方が含まれています。

なお、計算方法1、計算方法2のそれぞれの式で計算した結果は、原則として一致します。

  • EBITDAの計算方法-簡便法

EBITDAについてご存じの方のなかには、上記の式は見慣れない、という人もいるかもしれません。

「もっと簡単だったのでは?」と疑問を持っても不思議はありません。

実は、営業外費用や特別利益を捨象して考えるケースも多いのです。

その場合の計算式はもっと簡単で、

EBITDA = 営業利益 + 減価償却費

となります。計算方法2の後半を抜いたもの、とも言えます。営業利益の段階では、金利の支払いも受取りも算入しません。ですから、単に減価償却費を足せば、それがEBITDA と言えるのです。実務上は、この数字で計算することのほうが多いかもしれません。利息を除く営業外損益や特別損益は、企業の営業活動から得られる結果とは性質が異なると考えると、むしろ考慮しないほうがいいとも言えるのです。

(注)減価償却費の導き方

営業利益などは財務諸表の数字をそのまま抜き出せばよいのですが、減価償却費においてはちょっと注意が必要です。ここで用いるべき減価償却の金額は、キャッシュフロー計算書の中の、営業キャッシュフロー調整項目の中にあります。現金支出を伴わない費用をチェックするには、キャッシュフロー計算書を見るのが確実です。「のれん」の償却がある場合にはその金額も加えます。どちらも、現金支出を伴わない経費支出です。なお、キャッシュフロー計算書がない場合には、製造原価計算書の中の減価償却費と、販管費の中の減価償却費を合計します。単純に販管費の内訳に記載されている減価償却費を使うだけでは、正確な非現金支出が把握できません。とくに製造業の場合には、設備投資の減価償却部分が製造原価のほうに振り向けられているケースも多いので、注意が必要です。

EBITDAの意味 

EBITDAは、上記のように計算されます。では、税前利益に金利と減価償却を足し戻すのはなぜでしょうか? それは、減価償却費が非現金支出だからです。減価償却費は、会計上の概念であって、費用として計上されても現金の支出を伴いません。ですから、事業から生みだされるキャッシュフローからは、減価償却費相当額は控除されていません。その分、差額が生じてしまうことになります。EBITDAは、非現金支出分を修正することにより、企業が営む事業から生み出すキャッシュフローの実額を示しています。

なぜ、EBITDAが使われる?EBITDAのメリットと留意点を解説

EBITDAが使われる理由

では、なぜEBITDAを利用するのでしょうか。

EBITDA は「税前金利前減価償却前利益」のことです。

税金は当然支払うべきものではありますが、会社の規模や費用計上の仕方によって、税額・税率が変わってきます。企業によって異なる要因を取り除いて、より比較しやすくする第一段階として、税金の影響のない利益を使って考えることになります。

金利の影響を取り除く理由は、純粋に事業自体の比較をしたいためです。金利はあくまで事業の資金を借入金でまかなった際のコストですが、手元資金で事業を営む場合と純粋に比較をするため、金利を控除します。

そして、減価償却を足し戻す理由としては、減価償却が現金支出を伴う経費ではないから、ということが挙げられます。減価償却の影響を取り除いて、純粋に事業から生み出されるキャッシュフローの金額について評価します。

同じ業種であっても、設備投資の大きな会社と小さな会社では、利益に対する減価償却費の影響が異なるため、単純に税前利益を見ても、収益性について適切に比較することは困難です。また、事業を営む国が異なる場合、金利水準、税率、減価償却方法などが違うため、収益力を比較するためには統一した指標が必要ですが、純利益だけを一概に比較することはできません。その点、EBITDAはその違いを最小限に抑えて、実際のキャッシュフローの額を表すことを目的としています。ですから、海外の企業、あるいは設備投資が大きく減価償却負担の高い企業などの収益力を比較・分析する際にしばしば用いられます。「のれん」の償却が大きい会社の買収を検討する際にも使います。

また、EBITDAはM&Aだけでなく株式投資においてもよく参照されます。そのため、各種のニュースサービスでは、EBITDAについて記載していることも多く見られます。証券会社のアナリストなども、EBITDAを計算し、その他の指標とともに企業の業績や株価を評価しています。このように、EBITDAは企業の「稼ぐ力」を評価する指標として頻繁に参照・使用されます。

EBITDA利用の際の留意点

ではEBITDAを使用する際にはどのような点に留意すればよいでしょうか。

EBITDAは会計上、項目として表示されていないので、別途計算する必要があります。財務諸表を見るだけでは数字が分かりません。営業外損益の扱い方など、計算方法についても細かい違いが出てくる可能性もあります。

EBITDAは減価償却を考慮しない、すなわち設備投資の影響を考慮しない数字になっているわけですが、実際のところ、設備投資は企業にとって非常に重要です。「設備の更新がいつなされているのか」「設備投資の規模がどれくらいか」などは企業を分析する際に重要な項目です。「買収してすぐに設備投資が必要なのか」それとも「設備更新は当分必要ないのか」というのは買収後の経営に直ちに影響してきます。

また、あくまで会計上の利益とは異なるため、買収後、買収元の連結決算にどのように影響するかを見るのには向きません。会計は会計で別途評価する必要があります。

また、計算によって得られたEBITDAが赤字のときには、もちろんそのままでは使えません。そのような状態の企業に投資する場合には、いろいろな前提を置いて計算した形のEBITDAを使うか、あるいは単に別の指標を使うことになります。

EBITDAは、投資対効果あるいは事業の効率を測るための尺度ではありますが、企業を評価する場合には、それ以外のファクターを考慮することも必要になります。利益の絶対水準、設備投資の推移や計画、資金契約や借入についての考え方、会計基準の採用の仕方、タックスプランニング等々、検討すべき項目はたくさんあります。EBITDAは役立つ指標ですが、その特徴や限界も理解して、他の指標も参照しながら評価することが肝要です。

似ているようで違う?EBITDAとEBIT

EBITとは何か

EBITDAとよく似た概念に、EBITがあります。M&Aや財務諸表分析において、EBITDAほどではないにせよ、頻出する概念です。では、EBITとは何でしょうか? EBITはEarnings Before Interest and Taxes、すなわち「支払金利前税引前利益」」ということになります。税引前利益に金利を足し戻すことで得られます。

EBITの計算方法

EBIT は以下の式で計算されます。

EBIT = 税引前当期利益 +支払利息 - 受取利息

あるいは

EBIT=営業利益+利息以外の営業外損益+特別損益

で計算されます。どちらでも得られる数字は原則として同じになります。

簡便法として、営業利益で代用することもあります。

EBITDAとEBITの差は何か

EBIT とEBITDAの差は、当然のことながらDとAを勘案するかしないか、ということです。

DとAというのは前述のとおり、Depreciation and Amortization、すなわち有形・無形の資産の減価償却分ということになります。

事業のキャッシュフローを見るのが EBITDAであるのに対し、あくまで会計上の利益をベースにして考えるアプローチがEBIT という違いになります。

※EBITとEBITDAの違いについては、以下の記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

EBITとEBITDAの違いとは何かを理解する

実際に使ってみよう!EBITDAによる企業分析

これまで、EBITDAの概念について説明してきました。ここからは、実際にEBITDAを使ってどんなことをするのか、例を使って説明しましょう。

それでは、以下の4つの会社の数字から考えてみます。

社名

業種

売上高

営業利益

当期純利益

EBITDA

A社

食品

100

10

5

15

B社

食品

100

15

10

20

C社

サービス

100

18

9

20

D社

サービス

100

20

15

25

A社、B社は食品業界の会社です。一方、C社、D社はサービス業です。

売上高は同じですが、その他の数字は異なっています。また、サービス業のほうが営業利益とEBITDAの差額が少なくなっています。

売上高が同じということで、規模はほぼ同じと考えてみましょう。この4社のランキングはどうなるでしょうか。以下の1.~3.で確かめてみます。 

  1. 単純比較

企業の収益力を見るのに、よく当期純利益が使われています。もちろん、その期に生み出した「純利益」は会社が作りだした業績ですから、重視するのは当然です。ただ、純利益は会計基準によって変化しうるものですし、会社の「実力」を見るためには、むしろ事業により生み出したキャッシュフロー、すなわちEBITDAで比較するのも一つの考え方です。ということで、当期純利益とEBITDAの金額でこの4社の順位をつけてみます。

この4社の順位を見てみると、以下のようになります。

当期純利益のランキングでは、 D→B→C→A

EBITDAの順番では、      D→B=C→A

です。当期純利益ではB社のほうがC社よりも上ですが、EBITDA レベルは同じなので、EBITDAの順位で見れば同順位、ということになります。

  1. EBITDAマージン

EBITDAマージンというのは、売上高に占めるEBITDAの比率のことです。計算式は

EBITDAマージン = EBITDA ÷ 売上高 

となります。

利益率のようなものですが、EBITDAの場合はキャッシュフローの割合になります。一定の売上に対して、どれだけのキャッシュフローを生み出したか、という比率です。これが高ければ高いほど、事業の効率が高いということになります。

※EBITDAマージンについては、以下の記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください。

EBITDAマージンとは何か?役割と重要性を解説

今回は、売上高を同額に設定しているので、結果としてEBITDAマージンのランキングはEBITDA金額のランキングと同じになります。

EBITDAマージンの順番では、      D→B=C→A

になります。

売上高が異なる企業を比較する場合には、EBITDAマージンも一つの有効な指標になります。

  1. EV/EBITDA倍率で企業の価値を検証してみる

見慣れない単語かもしれませんが、EVとは、Enterprise Value「事業価値」や「企業価値」と翻訳されており、

EBITDAの何年分で投資金額が回収できるか、という考え方です。

まずは、この4社のEnterprise Value, すなわち事業価値を計算してみましょう。

ここではもう一つ数字が必要です。それは、EV/EBITDA 倍率です。

(※EV/EBITDA倍率については、以下の記事で詳しく解説しています。併せてご覧ください)

EV/EBITDA倍率とは?その内容と計算方法

今回は、食品会社のEV/EBITDA倍率は7倍、サービス業の倍率は5倍と仮定してみます。

EVの計算方法は、

EV = EBITDA ×(EV/EBITDA倍率)となります。

この数式によって導き出されたEVは、それぞれ以下のとおりです。

A社   15 × 7 = 105

B社       20 × 7 = 140

C社       20 × 5 = 100

D社       25 × 5 = 125

さて、その結果、4社のランキングは、

B→D→A→C

の順番になりました。

EBITDAの金額が同じであっても、EV/EBITDA倍率が違うため、B社とC社で差がつきました。業種によってEV/EBITDA倍率は異なることが多いのです。そのため、投資に適した金額のEVを計算するために、同業での類似企業のEV/EBITDAをいくつか計算し、その平均をとったり、似ている企業の数字を使ったりします。

なお、ここで出しているのはEVであり、株式価値ではありません。「株主と債権者全体に帰属する価値」ということになります。そのため、株式の価値としては、別途「純負債」(有利子負債から現金同等物を控除したもの)の計算が必要になります。

M&Aの世界では、このEV/EBITDA倍率を使用して、「この会社の適正な価値はいくらか」というだけでなく、他社と競り合っているときに「この会社に投資するためにいくらまで出せるか」を検討する際にも使います。その場合には、例えば「EV/EBITDA倍率で10倍まで出すから、この会社に対してはいくらまで出そう」というような判断がなされます。もちろん、企業価値を計算する際にはEV/EBITDA倍率だけで判断するわけではありません。例えばPER(株価収益率:株式時価総額が純利益の何倍かを見る)、PBR(株価純資産倍率:時価総額が純資産の何倍かを見る)を使った評価や、会社が生み出す将来のキャッシュフローを現在価値に割り引いて計算する、DCF(Discount Cash Flow)法なども使用して、価値を決めていきます。ただ、EBITDAは買収の際に大きな役割を果たしている、ということは確かです。また、株式投資において、割高・割安を判断する重要な指標のひとつでもあります。

まとめ

これまで見てきたように、EBITDAは企業活動によって生み出されるキャッシュフローの一種です。企業の収益分析や異なる企業間の比較に有用で、M&Aの投資判断を行う際にもよく使用される指標です。見かけの会計利益では分かりにくい、創出されるキャッシュフローという尺度で、投資判断に役立てることができます。

留意点として、会計上の数字ではないため会計における影響は別の指標で考慮する必要があることや、設備投資については別途評価する必要があること、などが挙げられます。

EBITDAの意味を正しく理解することで、企業価値分析やM&A、株式投資などの判断に役立ててください。

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